転職面接で希望年収を聞かれたらどう答える?例文・決め方・相場を解説

転職面接で希望年収を聞かれたらどう答える?例文・決め方・相場を解説

2026/10/12

投稿者:Miho

 

転職活動において、避けて通れないのが面接での「希望年収」に関する質問です。特に電気・設備業界は、専門性や経験によって年収の幅が大きいため、どのように答えるべきか悩む方も多いのではないでしょうか。

希望年収は、手取りではなく額面で、資格や実績などの根拠とセットにして、求人票の年収の範囲を意識して答えるのが基本です。

 

本コラムでは、この答え方のポイントと状況別の例文を先に示し、そのうえで金額の決め方や電気・設備業界の年収相場、履歴書での書き方、伝えるタイミング、避けたいNG例まで順に取り上げます。

 

この記事でわかること

· 面接で希望年収を答えるときの基本ルール

· 現職と同水準・年収アップ・年収ダウン別の回答例文

· 現職年収・相場・資格から希望額を決める手順

· 電気・設備業界の職種別の平均年収

· 履歴書の書き方、伝えるタイミング、避けたいNG例

 

執筆者

 

転職面接で希望年収を聞かれる理由は?

企業が面接で希望年収を尋ねるのは、採用予算に収まるか、候補者が自分の市場価値を理解しているか、入社意欲があるかを確かめるためです。それぞれの理由を説明します。

企業が確認したいこと 企業側の意図
採用予算との照合 希望額が予算から大きく外れていないか
候補者の年収水準の把握 スキル・経験と希望額が見合っているか
入社意欲の確認 金額から企業理解や意欲を読み取る

 

採用予算との照合

企業は採用にあたって予算を組んでいます。提示された希望年収が予算と大きくかけ離れていないかを確認する意図があります。

 

候補者の年収水準の把握

候補者のスキルや経験に見合った年収水準であるか、また、市場価値を理解しているかを知りたいと考えています。

 

入社意欲の確認

あまりにも高すぎる、あるいは低すぎる希望年収は、企業に対する理解や入社意欲を疑われる可能性があります。

 

面接で希望年収を答えるときのポイント

希望年収について聞かれた際には、以下のポイントを押さえて回答することで、企業に好印象を与えやすく、交渉もスムーズに進めやすくなります。額面で答えることを前提に、金額の示し方、根拠、熱意の伝え方を順に取り上げます。

 

回答のポイント 押さえる要点
額面で答える 税・社会保険料を引く前の年額で伝える
具体的な金額で回答する 希望額と最低ラインをセットにする
根拠を示す 資格・現場経験・資格手当を金額に結び付ける
熱意を伝える 仕事内容への関心も合わせて話す

 

手取りではなく額面(総支給額)で答える

面接で伝える希望年収は、手取りではなく額面(総支給額)で答えます。企業が想定している年収は、所得税・住民税や社会保険料を差し引く前の金額だからです。

手取り額のつもりで「400万円」と答えると、企業は額面400万円と受け取ります。入社後に実際に振り込まれる金額は、そこからさらに税や保険料が引かれるため、想定よりかなり少なくなってしまうでしょう。

金額は、月給だけでなく賞与・資格手当・残業代も含めた年額で考えます。たとえば月給30万円で賞与が年間60万円なら、額面年収は30万円×12か月+60万円で420万円です。残業代を含めるかどうかで差が出るため、伝えるときは「残業代込みで〇〇万円」のように内訳を添えると誤解を防げます。

 

具体的な金額で回答する

「〇〇万円~〇〇万円」といったレンジで答えるのが一般的です。幅を持たせることで、企業との交渉の余地を残しつつ、自身の希望も伝えられます。

「希望は500万円、最低ラインは480万円です」のように、希望額と最低ラインをセットで伝える方法もあります。企業は調整できる範囲をつかみやすくなり、自分にとっても譲れない金額をはっきり示せるでしょう。

 

根拠を示す

希望年収の根拠として、自身のスキル、経験、実績、そして業界の相場などを具体的に伝えましょう。「これまでの〇〇の経験や、〇〇の資格を活かし、御社に貢献できると考え、〇〇万円を希望します」といったように、自信を持って説明することが大切です。

電気・設備業界では、資格と現場経験がそのまま根拠になります。第一種電気工事士、一・二級電気工事施工管理技士、第三種電気主任技術者(電験三種)などの保有資格は、業務範囲や任される現場の規模に直結するため、金額の裏付けとして伝えやすい要素です。現場代理人を務めた件数や、管理した工事の規模・金額も具体的な数字で示せます。現職で支給されている資格手当の金額を添えると、希望額の妥当性がより伝わります。

 

熱意を伝える

年収だけでなく、仕事内容や企業への貢献意欲も合わせて伝えることで、お金だけが目的ではないことをアピールしましょう。「年収も重要ですが、御社の〇〇という事業に非常に魅力を感じており、ぜひ私の経験を活かして貢献したいと考えています」といった伝え方をすると良いでしょう。

 

状況別の希望年収の回答例文

希望年収の答え方は、現職と同水準を望むのか、年収アップを狙うのか、年収が下がる前提なのかで変わります。面接でそのまま話せる例文を状況別に紹介します。

状況 回答の軸
現職と同水準を希望 現年収(額面)を示し、同程度以上を伝える
年収アップを希望 資格・現場経験を根拠に希望額を伝える
年収が下がる転職 下がることへの理解と最低希望額を伝える

 

現職と同水準なら現年収を軸に伝える

現職と同じくらいの年収を望む場合は、現在の年収を額面で示し、それを基準に希望を伝えましょう。現年収という客観的な数字があるため、企業も判断しやすくなります。

例文:「現在の年収は、賞与と資格手当を含めた額面で〇〇万円です。これまでの経験を活かして早期に貢献したいと考えており、同程度以上を希望します。最終的には御社の規定に従います。」

最後の一言は、具体的な金額を伝えたあとに添えることで、企業の判断を尊重する姿勢として受け取られます。

 

年収アップなら資格・実績を根拠にする

年収アップを希望する場合は、上乗せの理由となる資格や実績を金額とセットで伝えるようにしましょう。根拠のない上乗せは、相場を理解していない印象につながりやすいためです。

例文:「一級電気工事施工管理技士を取得し、これまで〇件の現場で現場代理人を務めてきました。この経験は御社の〇〇の案件でもすぐに活かせると考えているため、〇〇万円を希望します。」

資格名や件数などの具体的な情報を盛り込むと、面接官が社内で希望額を説明する際の材料にもなります。

 

年収が下がる転職では最低希望額を伝える

異業種から未経験で電気・設備業界へ転職する場合など、年収が下がる可能性があるときは、下がることへの理解を示したうえで最低希望額を伝えましょう。金額を伏せたままにすると、企業が想定より低い額を提示し、そのまま決まってしまうおそれがあるからです。

例文:「未経験での転職のため、現職より年収が下がることは理解しています。まずは現場で経験を積み、第一種電気工事士の取得も目指したいと考えています。そのうえで、最低でも〇〇万円を希望します。」

今後取得を目指す資格や成長の見通しを添えると、入社後の昇給につながる意欲として伝わります。

 

希望年収の決め方:納得できる金額を見つけるために

希望年収を決める際には、以下の要素を考慮し、総合的に判断することが重要です。現職の年収を土台に、相場・自分の強み・企業規模で調整し、生活費から最低ラインを確認する流れで考えると金額を絞り込みやすくなります。

判断材料 確認するポイント
現職の年収 源泉徴収票の「支払金額」(額面)で把握する
業界・職種の相場 jobtagや求人情報で同職種の水準を調べる
スキル・経験・実績 資格や実績を棚卸しし、強みを整理する
企業の規模や業績 規模が大きいほど賃金水準が高い傾向を踏まえる
生活コスト 自分の中の最低ラインとして持っておく

 

現職の年収をベースにする

現在の年収を基準とし、転職によってどの程度アップさせたいのか、あるいは維持したいのかを明確にしましょう。ただし、現職の年収が必ずしも市場価値と一致しているとは限りません。

現職の年収は、手取りではなく源泉徴収票の「支払金額」欄に記載された額面で確認します。その金額に資格手当・残業代・賞与が含まれているかも、あわせて確かめておきましょう。

 

業界・職種の相場を調査する

電気・設備業界における同職種・同程度の経験者の年収相場を把握しましょう。転職サイトの求人情報や、転職エージェントに相談することで、より具体的な情報を得られます。

公的なデータで相場をつかむなら、厚生労働省の職業情報提供サイト(jobtag)が役立ちます。職業ごとの平均年収や年齢、ハローワーク求人の賃金を確認できます。自分の経歴に近い水準を知りたい場合は、「エレキャリア」の年収診断(会員登録後に利用可能)で市場価値の目安を確認する方法もあります。

 

 

自身のスキル・経験・実績を棚卸しする

これまでの業務経験、保有資格、実績などを具体的に洗い出し、自身の市場価値を客観的に評価しましょう。特に、応募する企業の求めるスキルや経験と自身の強みが合致している場合は、強気に交渉できる可能性があります。

 

企業の規模や業績を考慮する

大手企業や業績の良い企業は、一般的に年収水準が高い傾向にあります。応募する企業の規模や業績も考慮に入れると良いでしょう。

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では、企業規模別の月額賃金(男女計)は大企業385.1千円、中企業326.2千円、小企業305.6千円です。同じ職種でも、応募先の規模によって提示される金額に差が出ることを前提にしておきます。

参考:令和7年賃金構造基本統計調査結果の概況|厚生労働省

 

生活コストを考慮する

自身のライフスタイルや居住地の物価などを考慮し、最低限必要な年収を把握しておきましょう。

ただし、生活費から逆算した金額は、自分の中の最低ラインとして持っておくものです。面接で希望額の根拠として話すと、仕事の評価ではなく個人の事情で金額を決めている印象を与えるため、根拠には資格や実績を使います。

 

電気・設備業界の年収相場:職種や経験による違い

電気・設備業界は、職種や経験によって年収の幅が大きく異なります。

一般的な傾向として、設計・開発は高度な専門知識や設計スキルが求められるため、比較的高めの年収水準となる傾向があります。施工管理は現場でのマネジメント能力や経験が重視されるため、経験年数に応じて年収が上がっていくことが多い職種です。保守・メンテナンスは安定したニーズがある一方、設計・開発や施工管理と比べると年収水準はやや低めになることがあります。営業は、実績や成果が年収に反映されやすい職種です。

厚生労働省のjobtagで公表されている主な職業の平均年収は、次のとおりです。

 

職業(jobtag上の名称) 平均年収 平均年齢
電気工事士 628.1万円 41.6歳
電気技術者(電気設備設計技術者などを含む) 703.9万円 42.1歳
ビル施設管理 452.3万円 47.3歳

 


ただし、これはあくまで一般的な傾向であり、企業の規模、地域、個人のスキルや経験によって大きく変動します。応募先ごとの水準は、求人票に記載された年収レンジで確認しておきましょう。

【関連記事】電気工事士・施工管理技士の転職成功への近道とは?|ELECAREER(エレキャリア)

 

 

履歴書・応募フォームに希望年収はどう書く?

書類の希望年収欄は、迷ったら「貴社規定に従います」と書き、具体的な金額は面接で伝えるのが無難です。金額を書く場合の注意点もあわせて取り上げます。

 

書き方

適した場面

「貴社規定に従います」

金額を書くと書類で判断されそうなとき

具体的な金額を書く

金額の記入が必須のとき、または面接でも同じ額を伝えられるとき

 

迷ったら「貴社規定に従います」と書く

履歴書や応募フォームで金額に迷ったら、「貴社規定に従います」と書いておくのが安全です。書類だけでは人柄や実力が伝わらず、企業の想定額と合わないと、それだけで選考から外される場合があるためです。

記入例は「貴社規定に従います」のほか、「現年収(額面)〇〇万円。希望額は面接にてご相談させてください」のように現年収を添える書き方もあります。書類は書き言葉のため「貴社」、面接で話すときは「御社」と使い分けましょう。

 

金額を書くなら面接と同じ額にそろえる

応募フォームで金額の記入が必須の場合や、具体的な額を書く場合は、面接でも同じ金額を答えます。書類と面接で金額が違うと、どちらが本当の希望なのか企業が判断できず、一貫性を疑われるからです。

提出した書類の控えを手元に残し、面接前に記入した金額を見直しておくと食い違いを防げます。

 

希望年収を伝えるタイミングはいつ?

希望年収は、基本的に企業から聞かれたときに答え、自分から切り出すなら選考の終盤にします。早い段階での主張を避ける理由と、切り出す時期の目安を説明します。

選考の段階 対応の目安
面接で聞かれたとき 準備した金額と根拠を答える
選考の初期 自分から強く主張しない
最終面接前後・内定後 聞かれていなければ自分から確認する

 

基本は企業から聞かれたときに答える

希望年収は、企業から質問されたタイミングで答えるのが基本です。先にスキルや経験を伝えておけば、面接官はその内容を踏まえて希望額の妥当性を判断できます。

自己紹介や職務経歴の説明より先に年収の話を持ち出すと、条件面を優先している印象を与えかねません。聞かれたときに慌てないよう、金額と根拠は事前に用意しておきます。

 

最初の段階で強く主張しすぎない

面接の初期段階で年収について強く主張しすぎると、交渉の余地がなくなったり、企業側にマイナスな印象を与えたりする可能性があります。選考が進む中で、改めて希望を伝える機会を窺うのも一つの方法です。具体的な時期の目安は、次に紹介する最終面接前後や内定後です。

 

自分から切り出すなら最終面接前後か内定後にする

企業から希望年収を聞かれないまま選考が進んだ場合は、最終面接の前後に自分から確認します。この段階なら企業側も採用を具体的に検討しており、条件の話をしても不自然になりにくいためです。

内定後には、条件を提示されるオファー面談の場が設けられることもあります。提示額が希望と離れている場合は、その場で根拠を添えて相談できます。

 

希望年収の伝え方で避けたいNG例

希望年収の伝え方で避けたいのは、相場から外れた金額、根拠のない一言、選考中のブレ、個人的な事情を理由にすることです。代表的なNG例と、代わりの伝え方を紹介します。

 

NG例 代わりの伝え方
高すぎる希望年収 相場を調べ、現実的な範囲で提示する
「御社の規定に従います」だけ 希望額や最低ラインと一緒に添える
低すぎる希望年収 相場と実績に見合う額を伝える
選考途中で希望額を変える 最初から同じ金額を伝え続ける
家庭の事情を理由にする 資格や実績を根拠にする

 

高すぎる希望年収は避ける

相場とかけ離れた高すぎる希望年収は、選考落ちにつながる可能性があります。事前にしっかりと相場を調査し、現実的な範囲で提示しましょう。

 

「御社の規定に従います」だけで終わらせない

「御社の規定に従います」とだけ答えて終えると、主体性がない、あるいは年収にこだわりがないと受け取られる可能性があります。一方で、この一言そのものが悪いわけではありません。

具体的な希望額や最低ラインを伝えたあとに「最終的には御社の規定に従います」と添えれば、企業の判断を尊重する姿勢として好印象につながります。避けたいのは、金額を示さずにこの一言だけで済ませることです。

 

低すぎる希望年収を伝えない

採用されやすさを優先して低すぎる金額を伝えるのも避けます。スキルや経験に自信がないと見られるうえ、一度伝えた金額は内定後に引き上げる交渉が難しくなるためです。

謙虚さを示したい場合でも、相場と自分の実績に見合う金額を伝え、そのうえで「規定に従います」と添える形にします。

 

選考途中で希望額を変えない

一次面接と最終面接で希望額を変えると、不信感につながります。面接の内容は社内で共有されていることが多く、金額のブレはそのまま一貫性のなさとして伝わるからです。

希望額は応募の前に決めておき、書類から内定まで同じ金額を伝え続けます。

 

家庭の事情を年収アップの理由にしない

結婚や住宅ローン、家族の事情などを年収アップの理由として話すのは避けます。企業が年収を決める際に重視するのは仕事の能力や成果であり、個人の事情は評価の材料になりにくいためです。

年収アップを希望するなら、資格・現場経験・実績など、入社後の貢献につながる根拠を示します。

 

転職の希望年収に関するよくある質問

希望年収については、一度伝えた金額の訂正や、大幅な年収アップの可否で迷う人が多くいます。よくある3つの質問に答えます。

質問 回答の要点
低く伝えた金額は訂正できる? できるが、訂正理由と根拠の説明が前提
現職より100万円アップは可能? 求人票の年収レンジ内なら挑戦の余地がある
提示額が希望より高くなる? 期待しにくいため、納得できる額を最初に伝える

 

 

希望年収を低く伝えてしまったら訂正できる?

希望年収は訂正できますが、なぜ訂正するのかを説明することが前提です。理由を示さずに金額だけを引き上げると、場当たり的な印象を与えてしまいます。

「相場を改めて調べたところ、保有資格を考慮すると〇〇万円が妥当と考えました」のように、訂正の背景と新しい金額の根拠をセットで伝えましょう。訂正するなら、内定が出る前のできるだけ早い段階で申し出るほうが調整しやすくなります。

 

現職より100万円アップを希望してもよい?

求人票に記載された年収レンジの範囲内であれば、現職より100万円高い金額を希望する余地はあります。企業がその金額を払う想定で募集しているためです。

その場合は、資格や現場経験など、上乗せに見合う根拠をあわせて示しておくことをおすすめします。レンジの上限を超える金額は、相場を理解していない印象につながりやすいため注意が必要です。

 

提示額が希望年収より高くなることはある?

候補者が伝えた希望年収より高い金額を企業が提示するケースは、一般的には期待しにくいと考えておきます。企業は採用予算の範囲内で、候補者の希望額を基準に条件を決めることが多いためです。

あとから「もっと高く言えばよかった」と後悔しないよう、相場と実績から導いた納得できる金額を最初から伝えます。

 

まとめ

転職面接での希望年収の伝え方は、内定獲得を左右する重要な要素の一つです。希望年収は手取りではなく、賞与や手当を含めた額面の年額で答え、資格・現場経験・実績といった根拠とセットで伝えるのが基本です。「御社の規定に従います」は、具体的な希望額や最低ラインを示したあとに添えれば、企業の判断を尊重する姿勢として受け取られます。書類から内定まで同じ金額を伝え続けることも、面接官の信頼につながるでしょう。

 

伝える金額を決めるには、jobtagや求人票の年収レンジで相場を確かめ、自分の市場価値を把握しておくことが出発点です。「エレキャリア」の年収診断では、電気・設備業界での自分の年収の目安を確認できます。年収診断は会員登録後、登録完了画面またはマイページから利用でき、登録は以下の会員登録ページから行えます。

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執筆者詳細プロフィール

名前

Miho

年齢

28歳

職種

電気・設備業界のキャリアアドバイザー

所有資格

なし

紹介文  

 

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